会計・経費

弥生会計とfreee会計の比較【法人・2026年版】弥生会計 Next・デスクトップ版の違いと、10人の会社で年いくらか

この記事で運営者が使ったもの
弥生会計、freee会計(弥生会計からfreee会計へ期首に切り替え)
使っていないもの(公式の情報をもとに)
freee会計から弥生会計への移行

結論

顧問税理士が対応しているほうを選び、どちらにも対応していれば、給与をどちらの会社のソフトで計算しているかで決めます(弥生のクラウドは、法人が今から申し込める弥生会計 Next と比べます)。

順番確かめることこうなら
1顧問税理士が、どちらでデータを見られるか片方にしか対応していなければ、そちら
2給与をどのソフトで計算しているか弥生給与なら 弥生会計、freee人事労務なら freee会計。給与の仕訳を同じ会社の会計へ入れられる(freee会計は、料金ページの比較表で「給与連携」がスタンダード以上)
3パソコンに入れて使いたいかオフラインで使いたい・複数の会社のデータを1つで持ちたいなら 弥生会計(デスクトップ版)
410人で年いくらか会計+経費精算(10人)で、弥生会計 Next ベーシック 約8.4万円/freee会計 スターター 約10.2万円(年払い・税抜・推定)
5電話で聞きたいか電話サポートが付くのは、弥生会計 Next は ベーシックプラス、freee会計は スタンダード から

料金だけなら、会計の基本料金は弥生会計 Next の方が低く出ます。freee会計は、同じ会社のfreee人事労務と組み合わせる会社や、内訳をタグで持ちたい会社で差が出ます。

申し込む前に気になること:

私が使った範囲

私は弥生会計とfreee会計の両方を使い、期首に 弥生会計からfreee会計へ切り替えました。弥生会計では部門を使っておらず、開始残高は一度で合いました。会計ソフトを選ぶときの決め手は、顧問の税理士が対応しているか でした。

ただ、2社を横に並べて比べてから選んだわけではありません。また、マネーフォワード クラウドは最初から使っていて、最終的には10人規模の会社で会計・給与・勤怠・労務・経費をすべてマネーフォワード クラウドにそろえました。この記事の弥生会計 Next の機能と料金は、公式情報をもとにまとめています。

この記事が役に立つ人

  • 従業員10人前後の会社で、経理を一人で担当していて、弥生会計とfreee会計のどちらにするか迷っている人
  • 今デスクトップ版の弥生会計や弥生給与を使っていて、クラウドに移るならNextかfreeeかを考えている人
  • ほかの比較記事を読んだが、どの弥生会計の料金なのかが分からなくなった人

まず、比べる弥生会計を決める

弥生会計には、今3つの形があります。数字が合わない比較記事は、ここが混ざっていることがあります。

弥生会計 Next弥生会計(デスクトップ版)弥生会計 オンライン
形ブラウザで使うクラウドパソコンに入れて使う。オフラインでも作業できるブラウザで使うクラウド
今から申し込めるか申し込める申し込める(弥生会計 26:スタンダード・プロフェッショナルなど)2025年4月7日で新規の受付を終了。今の利用者はそのまま使える
複数人での利用会計は3名まで基本料金、4名目から1名月300円2ユーザー版・ネットワーク版で対応—
範囲帳簿・決算書、請求書、経費精算帳簿・決算書—
会社のデータ原則1事業所=1契約複数の事業所のデータを作れる—
料金の形年額か月額のサブスクリプション製品の購入+有料の「あんしん保守サポート」—

出典:デスクトップソフト「弥生会計」との違い/「弥生会計 オンライン」新規ご契約受付終了のお知らせ/弥生会計 オンラインの料金・プラン

この記事では、法人が新しく選べるクラウド同士として、弥生会計 Next とfreee会計 を中心に比べます。デスクトップ版は、必要な所で並べます。

弥生会計 オンラインを使っている会社は、弥生のお知らせで、弥生会計 Next へデータを取り込めると案内されています。今すぐ移らなくても使い続けられる ので、切り替えるなら次の期首に合わせる方が、一人担当の負担は小さくなります。

比べる所(2026年9月時点)

弥生会計 Nextfreee会計
入力の基本仕訳帳・総勘定元帳で入力する形に加え、口座の明細からAIが科目を推測して仕訳にする「取引」を登録すると仕訳ができる形。振替伝票でも入力できる
科目の内訳の持ち方勘定科目の下に 補助科目。売掛金・買掛金では取引先を補助科目にできる。公式ヘルプ補助科目の代わりに タグ(取引先・品目・部門など)。公式ヘルプ
部門ベーシック以上タグの1つとして持つ
経費精算ベーシック以上(ベーシックは3名、ベーシックプラスは5名まで基本料金。超えた分は1名月400円)プランの中(経費精算の従量課金は1人月300円。スターター・スタンダード)
給与から会計への仕訳弥生給与 Next から給与の仕訳を会計へ反映できる(デスクトップ版の弥生会計へも連携できる)freee人事労務と連携する。料金ページの比較表では「給与連携」はスタンダード以上に○
会計を使える人数3名まで基本料金、4名目から1名月300円3人まで基本料金、経理・経営者相当の追加は1人月300円(年払い)。一般の従業員相当は0円
税理士とのデータ共有会計事務所とデータを共有できる(全プラン)アドバイザーの招待は無料・人数の上限なし
サポートエントリーはWebのFAQとチャットボットだけ。ベーシックでメール・チャット、ベーシックプラスで電話と仕訳の相談スターターはチャット・メール。スタンダード以上で電話(予約なしの直通電話と専任サポート)
無料で試せる期間最大2か月(ベーシックプラス相当・決算書の出力は除く)30日間
申し込み(広告)弥生会計の公式サイトを見るfreee会計の公式サイトを見る

出典:弥生会計 Next の料金・プラン/弥生会計 Next の製品ページ/弥生給与 Next/freee会計 中小企業向けの料金/freee会計 法人向けの料金

「給与連携」の○×は、freeeの料金ページの比較表の表記をそのまま写しています。スターターでfreee人事労務からの給与の取引がどこまで入るかは、無料期間の間に確かめてください。

こうなら、こちら

製品の良し悪しではなく、条件に当てはまる会社にとっての合い方です。条件が違えば入れ替わります。

こういう会社なら候補
顧問税理士がfreeeでデータを見られる/給与をfreee人事労務で計算していて、会計と同じ会社にそろえたい/内訳をタグ(取引先・品目・部門)で持ちたいfreee会計(給与の連携はスタンダード以上)
顧問税理士が弥生でデータを見られる/給与を弥生給与で計算している/会計の費用を抑えたい・電話サポートを低い料金で付けたい/内訳を補助科目で持ちたい弥生会計 Next(オフラインで使うならデスクトップ版)

10人で年いくらか

会計の基本料金だけを並べた比較が多く見られます。10人の会社では、経費精算を全員が使うかどうか で合計が変わります。

条件

  • 会計にログインするのは3人以内(例:担当者・社長・もう1人)。freeeはアドバイザー(税理士)の招待が無料。弥生会計 Next で会計事務所との共有が人数に入るかは、契約の前に確かめる
  • 経費精算は従業員10人全員が使う
  • 年払い・税抜。公式の料金ページの単価で計算した 推定 です。給与ソフトは含めていません
年額(税抜・推定)会計だけ会計+経費精算(10人)電話サポート
弥生会計 Next エントリー34,800円経費精算なしなし
弥生会計 Next ベーシック50,400円84,000円(3名を超えた7名×400円×12か月=33,600円を足す)なし
弥生会計 Next ベーシックプラス84,000円108,000円(5名を超えた5名×400円×12か月=24,000円を足す)あり
freee会計 スターター65,760円101,760円(10人×300円×12か月=36,000円を足す)なし
freee会計 スタンダード107,760円143,760円あり
  • 月払いにすると、どちらも高くなります。弥生会計 Next は年契約より2か月分高く、freee会計は年払いで最大25%の割引と書かれています(スターターは月払いで月7,280円)
  • 弥生会計 Next は初年度のキャンペーンがあります(ベーシックで最大25,200円分など)。2年目からは上の額です
  • 経費精算の人数の数え方(その月に申請した人か、登録した人か)は、両社の料金ページと請求の内訳で確かめてください

電話サポートまで含めて比べるなら、弥生会計 Next ベーシックプラス(年84,000円)とfreee会計 スタンダード(年107,760円) が同じ土俵です(どちらも会計だけ)。

デスクトップ版の弥生会計の場合

デスクトップ版の弥生会計 26は、初年度(あんしん保守サポート付き・税抜)でスタンダード50,000円〜、プロフェッショナル88,000円〜と案内されています(弥生会計の製品ページ)。料金の形がサブスクリプションと違うので、上の表には入れていません。

使って分かったこと

ここでは、私が実際にしていたこと(体験)と、そこから言える一般的な注意を分けて書きます。

期首に切り替えると、移すものが少ない

弥生会計からfreee会計へは、期首に切り替えました。期首に切り替えて前期の仕訳を移さないなら、freeeに入れるのは開始残高が中心になります。期の途中で切り替えると、期首から切り替え日までの仕訳も新しいソフトに寄せる必要が出ます。freeeの公式ヘルプが示す4つのパターン(期首か期中か × 前期と比べるか)と手順は、弥生会計からfreee会計へ移行する手順 にまとめています。

使っていない機能は、移すときに作らなくてよい

弥生会計では部門を使っていませんでした。こういう場合、新しいソフトの機能に合わせて、前のソフトになかった分け方を移すときに作る必要はありません。 必要になってから足せます。

freeeでは、内訳を科目とタグで持った

freeeでは、独自の科目を作っていました。車両費からガソリン代を分けたり、通信費を細かく分けたりです。タグは主に 品目 を使いました。

補助科目とタグの置き換え(一般的な例)

弥生会計の補助科目は、勘定科目の下に内訳をぶら下げる形です。freeeのタグは、1つの取引に取引先・品目・部門を重ねて付ける形です。移すときは、置き換え先を先に決めておきます。下の表は、一般的な置き換えの例です。

弥生会計での持ち方freee会計での置き場所の例決め方
普通預金の補助科目(銀行ごと)口座freeeは口座ごとに残高を持つ
売掛金・買掛金の補助科目(相手ごと)取引先タグ相手ごとに残高を追うもの
費用の補助科目(通信費の中の分け方など)品目タグ、または独自の科目決算書や試算表で科目として見たいなら科目、内訳として見たいなら品目
部門部門タグ使っていなければ作らない

逆向き(freeeから弥生会計 Nextへ)なら、品目タグを補助科目にするか、摘要に残すかを先に決めることになります。私はこの向きの移行はしていないので、公式情報をもとにした手順を freee会計から弥生会計へ移行する手順 に置いています。

向かない会社・気をつける所

弥生会計 Next が合いにくい会社

  • 顧問税理士が弥生会計 Next でデータを見られない
  • エントリーで経費精算や部門を使いたい:どちらもベーシック以上です
  • 1つの契約で複数の会社を持ちたい:Next は原則1事業所=1契約です
  • 電話で聞きたいのに、ベーシック以下を選ぶ:電話と仕訳の相談はベーシックプラスだけです

freee会計が合いにくい会社

  • 顧問税理士がfreeeに対応していない
  • 借方・貸方で入力することに慣れていて、画面を変えたくない:振替伝票でも入力できますが、取引から入る形が基本です
  • 会計の費用を低く抑えたい:上の試算では、近いプラン同士で弥生会計 Next より年1.5万〜3.6万円ほど高く出ました(推定)
  • スターターで給与の連携や電話サポートを期待する:料金ページの比較表では、どちらもスタンダードからです

デスクトップ版の弥生給与を使っている会社

デスクトップ版の「弥生給与」「やよいの給与計算」は、2025年5月30日で新規販売を終え、あんしん保守サポートは2027年9月30日で終わります(弥生のお知らせ。2026年2月に半年延長)。保守に入っている会社には、弥生給与 Next への移行が案内されています(弥生のお知らせ)。

給与ソフトを変えるなら、会計ソフトも同じ会社にそろえるかを 一緒に 決めると、給与の仕訳を会計へ入れる経路が1回で決まります。年末調整(11〜1月)と決算の月は避けて、期首に合わせます。

選ぶ順番

弥生会計かfreee会計かを決める順番(法人)
弥生会計かfreee会計かを決める順番(法人)
  1. 顧問税理士に、どちらでデータを見られるかを聞く(片方だけなら、ほぼここで決まる。聞き方は 会計ソフトは顧問税理士の対応を確かめてから選ぶ)
  2. 給与を今どこで計算しているかを見る(同じ会社の会計にそろえると、給与の仕訳を会計へ入れられる。freee会計は、料金ページの比較表で「給与連携」がスタンダード以上)
  3. クラウドかデスクトップかを決める(弥生の中でも Next とデスクトップ版で料金の形が違う)
  4. この記事の条件を自分の会社の人数に置き換えて、年額を出す(確認した日も書いておく)
  5. 両方を無料期間で、1か月分の口座明細で試す(弥生会計 Next は決算書の出力が試せない点に注意)

社長と税理士に通すための一言

10人の会社では、会計ソフトは担当者一人で決めず、社長の了承を取ることが多いはずです。社長には「いくら・いつ・どれだけ止まるか」を先に通します。【 】の中だけ埋めて使えます。

会計ソフトを【弥生会計 Next/freee会計】にすることを提案します。
顧問の【○○】先生は【対応している】ことを確認済みです。
費用は、経費精算を含めて年【○○】円(税抜・年払い)の見込みです。
切り替えは【○年○月】の期首からにして、年末調整と決算の時期は避けます。
前のソフトのデータは、帳簿の保存期間のあいだ見られる形で残します。

法人の帳簿書類は、確定申告書の提出期限の翌日から 7年間(青色申告で欠損金が出た事業年度は10年間)保存します(国税庁 No.5930 帳簿書類等の保存期間)。前のソフトを解約する前に、帳簿をPDFなどで残すか、閲覧できる形で持っておくかを決めます。

つまずきやすい所

  • 弥生会計 オンラインの料金で比べてしまう:法人の新規受付は2025年4月7日で終わっています。今選べるクラウドは弥生会計 Next です
  • 会計の基本料金だけで比べる:10人が経費精算を使うと、人数分が足されます。上の試算では、経費精算の分で年2.4万〜3.6万円変わりました
  • 無料期間で決算書まで確かめようとする:弥生会計 Next の無料体験では決算書の作成・出力は使えません
  • 初年度の割引を2年目の料金と取り違える:弥生会計 Next は初年度のキャンペーンがあります。社長に出す数字は2年目以降の額にします
  • 前のソフトになかった分け方を、移すときに作り込む:部門などは、使うことが決まってから足せば間に合います

まとめ

  • 比べる弥生会計は、法人のクラウドなら 弥生会計 Next。オンライン版は新規受付を終えている
  • 決める順番は 税理士の対応 → 今の給与ソフト → クラウドかデスクトップか → 年額 → サポート
  • 会計+経費精算(10人)で、弥生会計 Next ベーシック 年約8.4万円/freee会計 スターター 年約10.2万円(税抜・推定)。電話サポート付き同士(会計だけ)なら 年84,000円/107,760円
  • 切り替えるなら 期首。使っていない機能は、移すときに作らない

次に決めること: